2020年に変わる子供の英語教育

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2020年に変わる子供の英語教育

皆さんは2020年が何の年かご存知でしょうか?東京でオリンピック開催される年では?と思った人はもちろん正解ですが、2020年は小学3年生からの英語の必修化と、小学5年生から英語の教科化がされるという、日本の英語教育にとって重要な出来事が起こる年なのです
これらが果たして子供にとってどういう影響をもたらすのか、そしてここ数年で大きく変化を遂げた子供の英語教育についても考えてみませんか?

英語を話す機会が少ない日本

2020年開催予定の東京オリンピックによって、外国人が今以上にたくさん訪れるようになるであろう日本ですが、2015年の在留外国人数(非英語話者も含む。不法在留者は含まず。)は、223万人超と、決して多くはありません。英語が流暢に話せたら便利だし、外国人とコミュニケーションを取ることができるとメリットを感じつつ、仕事で使う必要がない限り、大半の日本人にとって日常で英語を話す機会はそう多くはないようです。
子供にとっても同様で、首都圏や外国人が多く住む地域にいない限り、学校以外で英語を話す機会を持てないまま大人になる可能性もあるのです。

子供の英語教育はますます早期化

そんな状況の中、英語力の向上はオリンピックのためだけではなく、日本の将来にとって重要であると、文部科学省では考えています。それを反映してか、昔は中学生になってから習うものであった英語教育が、2008年からは小学5,6年生向けに開始、2011年度には小学5年生から必修になりました。2014年発表の英語教育についての提言にも、「グローバル化の進展の中で、国際共通語である英語力の向上は日本の将来にとって極めて重要である。アジアの中でトップクラスの英語力を目指すべき。」という文言が見られるほど、英語力を持つ人材の育成に力を入れようとしていることが伺えます。

政府が育む、英語へ親しむ姿勢

しかし文部科学省も、子供に対していきなり英語力を高めろと強要しているわけではないのです。目指しているのは、まずは幼い頃から英語の音声に慣れ親しませること、コミュニケーション能力を養うレベルです。英語を学習と捉えると嫌いになってしまう子供も出てくる恐れがあり、小さいうちは外国語に親しむ姿勢を育てることに重点を置いています。そのため、失敗を恐れずに積極的に英語を使うようにといった、大人に対してもあてはまるようなポリシーを表明しているほどです。
英語に親しんだその後は、話す、聞く、読む、書くといった全般的な能力を身につけ、段階的にスキルを引き上げていく方針を打ち出しています。

教養から道具として必要になる英語

社会のグローバル化によって、英語を話せる人材のニーズが高まっているのは事実です。そうなると小さい子供を持つ保護者は、将来子供がよい職に就けるようにと英語教育に力を入れ出すのは当然のことになります。
そのため、小学校での英語の必修化は、時代と共に保護者の要望を反映させた結果とも言えるでしょう。
英文学を研究するといった教養として学ぶ英語から、実務において道具として使いこなせる英語へと、必要とされる英語の姿も変わりつつあるのです。

記事まとめ

政府がグローバルに活躍する人材を育成したいという目標を打ち出しているという後押しもあり、英語の早期教育の流れはますます顕著になることは間違いありません。
ただし、現在危ぶまれているのが、教育する側の人材不足です。英文法などには長けていても、英会話があまり得意ではない教師がたくさん存在している現状もあり、今いる教師の英語教育もてこ入れしていく必要があるでしょう。また、子供がよりよい英語教育を受けられるよう、保護者は子供が在籍する学校の英語教育について、カリキュラムに目を通すなどして今一度内容をチェックする必要があるかもしれません。